うつ病 休職 診断

うつ病で休職する際の診断と手続き

うつ病で休職する際の手続き

うつ病にまで追い込まれ、休職を考えている方はたくさんいると思います。

 

仕事で精神的にも肉体的にも追い込まれすぎていて、そもそも休職をするという選択肢を考えることすらできない方もいるでしょう。

 

なので、信頼のできる同僚がいれば一度相談してみて、休職という選択肢を一度自分の中にイメージとしておくとよいかと思います。

 

この際の相談相手は、できれば過去に休職をしたことがある人にしてください。これだけうつ病を初めとしたメンタル疾患による休職が増えてきているにもかかわらず、休職すること自体にマイナスイメージを持つ人たちはたくさんいて、こういう人達に批判されることが多々あるからです。

 

特に、つらいことに耐えて仕事をするのが当然だというような考え方の人達との接点をできるだけ持たないようにしましょう。

 

うつ病で休職する際の手続きは通常、以下のプロセスでおこないます。

 

  1.   医者に行き、診断書をもらう(心療内科/精神科/神経科)
  2.   上司と面談し、病状の説明と医師の診断書を提出
  3.   (必要な場合)休職や傷病手当金の申請に必要な書類を記入する
  4.   (必要な場合)会社の産業医との面談をする
  5.   必要な引継ぎを行い、休職に入る

 

1.医者に行き、診断書をもらう

まず、かかりつけの医者の診察を受け、診断書をもらってください。うつ病等の精神疾患の疑いがある際に受診する科は、心療内科、精神科、神経科のいずれかになります。

診察を受けるのは、必ず自分が通っている病院の医者にしてください。会社の産業医ではありません。

 

会社の産業医は基本的に会社側の立場で動いていますので、最初に産業医に相談してしまうと自分が不利益をこうむる可能性があります。

うつ病と診断された場合、通常一ヶ月程度の自宅療養が必要との診断書を書いていただくことになるかと思います。その期間が過ぎた時に都度延長していくという流れが一般的です。

 

関連ページ:うつ病で休職する際の診断書

 

2.上司と面談し、病状の説明と医師の診断書を提出

上司と面談し、現状と病院での診断結果を伝え、診断書を提出してください。医師の指示で休養が必要である旨も伝えましょう。

 

就業規則に休職の取り決めがあり、その条件を満たしている場合には会社は休職を拒否できません。

 

叱責などされるかもしれませんが、うまく受け流しましょう。

今後どうしていきたいかなど、重要な決断は下さないように、上司にも迂闊に伝えないようにしてください。

 

うつ病にかかると、何事も悲観的に極端に考えがちなので、重要な決断はできるだけ先延ばしにし、体調が回復し冷静な判断力がついたあとに考えるようにしましょう。

会社によっては、上司との面談後、人事部との面談が必要な場合もあります。

 

上司がうつになった主な原因であったり、取り付く島もないといった状態など、必要であれば直接上司のさらに上長か人事部に直接話しに行ってください。

 

3.(必要な場合)休職や傷病手当金の申請に必要な書類を記入する

休職期間中に無給となる場合でも、うつ病で休職した場合は、健康保険組合の傷病手当金が利用できます。

 

関連ページ:うつ病と傷病手当金

 

傷病手当金は標準報酬日額の3分の2に相当する額が支給され、休職中の生活の助けになります。

 

傷病手当金の受給には、4日間の欠勤と、医師の診断書等が必要になります。

 

私傷病による休職は制度が法によって定められたものではなく、会社しだいであり、傷病手当金は健康保険組合により支払われるものです。

 

最初は残りの有給休暇の消化からスタートするケースが多いので、この時点での申請書類手続きは必要ない場合や、一部会社側で申請手続きを代行してくれる場合もあります。

会社によっては休職中の給与保障がある場合や、私傷病有給休暇が付与される場合など、それぞれ休職制度が違いますので、就業規則を必ずご確認ください。

 

4.(必要な場合)会社の産業医との面談をする

会社の産業医との面談が必要なケースもあります。淡々と医者の診断結果を伝えてください。

 

5.必要な引継ぎを行い、休職に入る

担当中の業務の引継ぎ、関係者への必要な連絡等を行い、休職に入ります。休職中、仕事に気をかける必要がないように、必要なことは済ませておきましょう。

 

休職中の定期報告が必要な場合は、必ず行いましょう。連絡を怠って、遊びや旅行に行っていたのではないかなど、痛くない腹を探られることのないように。

もっとも重要なのは、休職中は仕事のことを忘れてリラックスすることです。頻繁に会社から連絡が入るようになると、リラックスするのが難しくなります。
できれば連絡はこちらからの定期連絡(2週間に一度や一ヶ月に一度など)のみで、余計な心配をしなくてもするようにしておきたいものです。

 

休職手続きが上手くいかない場合

就業規則に休職の規定がない場合を除き、休職手続きは問題なく進むかと思いますが、もし会社との話し合いが上手くいかない場合は、以下の公的機関、専門機関に相談してみましょう。

 

厚生労働省
総合労働相談コーナー
労働問題に関するあらゆる分野の相談を電話で受け付けています。

 

日本労働組合総連合会
労働相談フリーダイアル
労働で困った際、全国のどこからでも、かけた地域の連合にかけることができるフリーダイアルです。

スポンサーリンク


トップページ 体験談:休職半年未満 体験談:休職半年〜2年未満 体験談:休職2年以上